【2023年3月版】国内製薬業界 デジタル協業マップ
マップを見てみると、各社ともすでに複数の治療薬をラインアップする得意領域でデジタルを使った取り組みを進めていることがわかります。
記事にもある通り、治療用アプリにおいて活発な動きを見せているのは精神科領域で、今年2月には、サスメドが不眠障害治療用アプリの承認を取得しました。治療用アプリはこれまでにCureAppが20～22年にかけてニコチン依存症と高血圧症の治療用アプリを発売しています。
マップを見ると、多くの製薬企業が治療用アプリの開発を行っており、同時に医薬品の適正使用を推進するための支援アプリを開発していることがわかります。
2023年はマイナンバーカードや電子処方箋が話題になり、良くも悪くも医療・介護分野におけるデジタルやICTの活用が注目された一年でありました。
そのような背景もあり、経済産業省からは「医療・健康分野における行動変容を促す医療機器プログラムに関する開発ガイドライン２０２３（手引き）」（
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/202303.55.pdf）も出されていいます。
また、2022年9月には日本高血圧症学会より「高血圧治療補助アプリ適正使用指針 (第 1 版)」（
http://www.jpnsh.jp/files/cms/740_1.pdf）が出されていることにも注目です。
治療用アプリや薬物療法を支援するアプリを併用する患者さんが増えてくることは間違えありません。
今年を振り返り、デジタルを活用した未来の医療・介護を予測し、次の時代に備えるうえで本記事が参考になれば幸いです。
comments