大麻事件、SNSで情報交換　～日大アメフト部薬物事件

警視庁が押収したスマートフォンを解析した結果、2人の大学生はSNSで大麻の情報をやり取りしていたことが確認されたとのこと。

関東信越厚生局に設置される「サイバー捜査課」は、麻薬取締部とも連携して薬物密売のネット広告の監視や摘発に力を入れるという報道が2023年3月にされている。

厚生労働省はSNSを通じ、若い世代が違法薬物を入手しやすい状況に対応すべく、「サイバー捜査課」を設置している。

今回は、個人間の情報のやり取りでのSNSの使用に関する報道なので、少し的外れになってしまう可能性はあるが、国民全体のICIリテラシーを高める必要があることは間違いない。

このように違法薬物の入手経路は多様化しており、SNS上では対面でのやり取りがないため、違法薬物の使用へのハードルが下がってしまう。
また、友人同士のSNSでの違法薬物の情報交換であれは、周囲の人間が気付くことは難しい。

では、小・中・高・大学などで、薬物乱用防止に関わる機会の多い薬剤師はどのように対応していくべきであろうか？
１年に１回程度の薬物乱用防止教室の取り組みも重要であることは間違えない。しかし、単発で継続できないことが課題である。やはり、このような取り組みにもICTを活用するなど、新たな取り組みや発想が重要と考える。

そのためにも、若い世代の薬剤師と連携し、薬物乱用防止を含めた医薬品の適正使用について取り組みを行い、健康リテラシーと同時にICTリテラシーや情報倫理も高めることのできるコンテンツを作成し、社会実装する必要がある。