「オンライン診療「全患者の5割超」の医療機関、精査求める声」 m3.com
https://www.m3.com/news/open/iryoishin/1153491
全患者に対してオンライン診療の占める割合が5割を超える医療機関は7施設あり、これらの医療機関で診ている疾患は、初診では、COVID-19、咽頭炎、不眠症が上位であった。
また、再診・外来診療料においては、不眠症、アレルギー性鼻炎、高血圧症（同COVID-19、アレルギー性鼻炎、近視乱視）で、初診・再診の双方で不眠症が多いのが特徴であった（2022年5月診療分のNDBデータ）。
そのため、分科会では、オンライン診療の初診では向精神薬の処方はできないが、不眠症の初診でどんな薬剤が処方されているかなど、「5割を超える」医療機関への実態を精査する声が相次いだと伝えている。
これらの意見に対して厚労省事務局は、「5割を超えることが、すぐさま不適切というわけではないが、今後、その内容を精査していく」と述べるにとどめたとのこと。
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記事では、オンライン診療料を届け出ていても、実際には算定していない、もしくは算定が少ない医療機関が大多数で、オンライン診療の割合が1割を超えるのは1割に満たないとも伝えている。この数字をみる限り、オンライン診療が普及しているとは言い難い。
しかし、向精神薬の不適切な使用につながるようであれば、何らかの規制をかける必要が出てくるが、オンライン診療のメリットを消してしまうことにも繋がりかねない。
オンライン診療のメリットを活かすためにも、向精神薬のように不適切な使用が問題になる医薬品のトレーサビリティや管理についてもデジタルの活用を期待したい。そして、一般用医薬品の指定第２類薬においても同様の問題があり、習慣性や濫用が危惧される医薬品の不適切な使用が問題となっている。それぞれの問題を単一の問題として捉えるのではなく、共通した課題であると認識して、解決することが重要である。
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