沢井製薬「112品目」供給異常――中東リスクではない、だが薬局が備えるべき本当の理由

「石油不足で薬が消える」は本当か
沢井製薬が医療関係者向けサイトで公表した供給情報が、中東情勢の緊迫化と時期が重なったことから医療者の不安を煽る展開となった。
だが、サワイグループホールディングスのブランドコミュニケーション部は、今回の事態は「昨今の医薬品供給不足によるもの」であり、中東情勢による影響ではないと説明している。もっとも同社は、「今後影響が出てくる可能性があるため注視している」とも付言しており、地政学リスクを完全に否定したわけではない。
薬局としてまず押さえるべきのは、今回の供給問題と中東情勢は直接的に連動していないという事実である。患者からの問い合わせが増えることが予想されるため、正確な情報に基づく説明の準備が必要だ。

112品目の中身を読む――「他社品の影響」が最多
沢井製薬が公表した別添リストを分析すると、限定出荷85品目のうち出荷対応状況が「③限定出荷（他社品の影響）」に分類されるものが最も多い。アトモキセチン、カルボシステイン、ランソプラゾールOD錠15mg、セレコキシブ、モンテルカストチュアブルなど、薬局で処方頻度の高い品目が並ぶ。一方、「②限定出荷（自社の事情）」も相当数あり、ジルチアゼム、オキシブチニン、クラリスロマイシン小児用など、代替品の確保が容易でない品目が含まれる。

出荷停止27品目に目を向けると、アルファカルシドールカプセル全規格、カルボプラチン点滴静注液全規格、セフタジジム静注用、ランソプラゾールカプセル30mgおよびOD錠30mgなど、門前薬局・在宅医療・病院薬剤部のいずれにも影響が及ぶ構成である。

注目すべきは、出荷量自体が「Aプラス（増加）」や「A（通常）」であるにもかかわらず限定出荷となっている品目が多い点である。これは、沢井製薬の生産能力が低下したのではなく、他社品の供給停止により需要が集中していることを意味する。つまり業界全体のサプライチェーンが依然として脆弱な状態にあるということだ。
5年目に入った「GE供給危機」――構造問題は解消されていない

医薬品の供給不足が全国的な問題となったのは、2020年12月の小林化工による品質不正発覚がきっかけである。その後、日医工をはじめ複数のジェネリックメーカーで業務停止命令が相次ぎ、市場全体の供給バランスが崩壊した。この影響は5年目に入った現在も続いている。

問題を複雑にしているのが薬価制度である。後発医薬品の薬価は改定のたびに引き下げられ、製造原価との差が縮小している。採算性の悪化は設備投資や品質管理体制の維持を困難にし、結果的に安定供給を阻害するという悪循環を生んでいる。複数の報道でもこの構造的要因が指摘されてきた。

薬局が今とるべき3つのアクション
第一に、対象品目の在庫状況を直ちに確認すること。 沢井製薬は「従来の数量を超える注文を控え、必要量のみの注文」を要請し、新規採用も見合わせるよう求めている。買い占めは他の医療機関への供給を圧迫するだけであり、業界全体の利益に反する。

第二に、代替品の情報を整理しておくこと。 限定出荷品目の多くは「他社品の影響」が理由であり、同一成分の他社GEも入手困難な可能性が高い。先発品への切り替えも視野に入れた処方提案の準備が求められる。疑義照会の際には、供給状況を根拠とした代替提案ができるよう、卸との情報連携を密にしておきたい。

第三に、患者への説明体制を整えること。 SNSの情報拡散により、「薬が手に入らなくなるのではないか」という不安を持つ患者が窓口に来る可能性がある。中東情勢との混同を解きつつ、必要に応じて処方変更の可能性について主治医と連携する旨を伝えることで、患者の不安を軽減できる。